グロヴァレックスは、グロヴァレックスグループの日本における中核拠点として、モバイルWeb領域をはじめとした各種ソリューションの企画・開発・運用を背景に成長してまいりました。
これまで日本を代表する各種リーディングカンパニーの皆様をはじめとした国内外の様々なお取引様にも恵まれ、インターネットコミュニティでのセキュリティやマーケティング分野に関係の深いサイトマネジメントソリューション®、モバイルやERP分野をはじめとしたビジネスアプリケーションソリューションなど、ユニークな自社ソリューションを多数構築、提供しております。
また、ニアショアをはじめとした自社ソリューション拠点を24時間×365日体制で稼働させており、これまでの長い経験、豊富な知見が蓄積されたそこでのノウハウは、グループ内企業と各種パートナー企業様との連携のもと、国境をも越えて今後更なる付加価値創造にも多いに寄与するものと確信しております。
各分野のナンバーワン、オンリーワン企業を目指して、今後とも邁進してまいります。
代表挨拶
日常生活に浸透しつつあるインターネットや新興国でも利用者数が膨大となったモバイル機器類の各市場は成長の峠を越え、既に成熟期に向かうことが想定されています。
しかしながら、そこで展開されている様々なサービスやコンテンツはまだまだ未成熟であったり、改良の余地が無数にあったり、また、プラットフォームを拡張・拡大できる余地があったりと、ユビキタス社会の進展とともに当社の強みを活かしたソリューション、サービスやコンテンツの提供機会、さらには関連の運用ソリューションの提供機会は多数存在しています。さらに、事業法人のネット活用の進化もまだまだこれからが本番というのが実状です。
このような市場環境を踏まえまして、当社では・IP分野における次世代技術等を活用した新事業研究・開発および運用ソリューションの提供・流通業、製造業向けERPなど業務アプリケーション群と連携したソリューションの企画・開発と運用の提供・サイバーセキュリティ分野における高度運用ソリューションの提供・ネットマーケティング調査・分析の提供・高度アプリケーションテスティングの提供に事業の柱を置き、企画~開発・運用までのほぼすべてを自社で手掛け、そのノウハウ・技術の蓄積による専門性の推進、機動力を備えた統合的かつ横断的なソリューション提供を推進しています。
また、トータルなソリューションと先端技術の応用に加え、それらをスピーディかつ事業者論理に捉われることなく提供できることを強みに、日本、アジア圏をはじめとする海外でも当社に与えられた機会ならびにミッションをしっかりと着実に成果につなげ、お取引先さま、エンドユーザさまに更なる満足感や喜びの提供実現をしてまいります。
さらに、真に社会貢献ができる一級の企業として、プロフェッショナルな人材の積極採用ならびに育成、継続成長やリーディングカンパニー化の実現など、私たちのビジネス成果の発信を大胆かつ着実に推進してまいります。
グロヴァレックス株式会社
グロヴァレックス沖縄株式会社
グロヴァレックスSMS株式会社
グロヴァレックスATS株式会社
台湾克羅瓦雷克斯股份有限公司
グループ代表 石塚 亨
会社概要
社名 | グロヴァレックス株式会社(英文社名:GLOVALEX Co.,Ltd.) |
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設立 | 1987年3月27日(開業:1995年2月) |
代表者 | 代表取締役 石塚 亨 |
資本金 | 39,405,000円(払込ベース) |
本社 | 東京都港区虎ノ門3丁目18-16 虎ノ門SUGAI BLDG 8F TEL:03-3431-2131(代表電話) / FAX:03-5408-5781 / Mail:info@glovalex.com |
関連会社 | グロヴァレックス沖縄 沖縄から日本国内へ Okinawaからアジアへ、世界へ グロヴァレックスATS 膨大・複雑化する各種アプリケーションテスト課題を最大24時間×365日体制で効率的に解決 Glovalex Taiwan Co., Ltd. 台湾から中華圏ならではの新たなソリューションを創出、提供 Glovalex America Inc. 米国発、グローバルスタンダードのソリューションを世界へ |
所属団体 | 安心ネットづくり促進協議会 / 監視事業者連絡会 / ニューメディアリスク協会 |
業務内容 | Digital Maketing Solution / Site Management Solution / Business Application Solution / Web & Appli Development Solution / Application Test Solution / GoCal Business Solution (GBS) |
主要取引先 | KDDI株式会社、株式会社NTTドコモ、ソフトバンクモバイル株式会社、NTTコミュニケーションズ株式会社、沖縄セルラー電話株式会社、ヤフー株式会社、株式会社博報堂、インド貿易振興局、Far Eastone Telecom、Asia Pacific Broadband Wirelessほか(順不同、敬称略) |